こんにちは！ヴェルサスのブログ担当です。
転職によって年収がアップしたのをきっかけに、マイホームの購入を検討する方もいるでしょう。
しかし、正社員に転職してから間もない場合、住宅ローンの審査に支障が出ることも予想されます。
そこで今回は、住宅ローンで重視される審査項目や、転職後の住宅ローン申請で特に注意が必要なケース、転職直後に住宅ローンを申し込む際の手続きについて解説していきます。
転職やマイホーム購入のタイミングに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
■住宅ローンで重視される審査項目
住宅ローンを組むには、各金融機関の審査を通過する必要があります。
そこで、まずは住宅ローンの申請をする上で、特に考慮しておくべき5つの審査項目について解説していきます。
・借り入れ状況
過去の借り入れで返済の遅延がなかったかどうか、銀行やクレジット会社、消費者金融などの金融機関が共有する個人信用情報を使って調べます。
また、住宅ローンの上限額には現在の借り入れ金額も含まれるため、クレジットカードを利用した分割払いの買い物や車のローンなどの合計も調査します。
・健康状態
ほとんどの金融機関では、団体信用生命保険への加入が融資の条件となっています。
そのため、疾病や生活習慣病のリスクが高くて加入できない方は、その時点で審査に通過できないことになります。
・完済時の年齢
完済時の年齢は、80歳未満が一つの判断基準とされています。
ただし、借入時の年齢が若すぎても審査に通りづらくなることがあり、20代でも利用はできますが収入が安定していないと、不安要素に捉えられるケースもあります。
・不動産の担保評価
金融機関は万が一、住宅ローンの返済が不能になった場合に備えて、購入する不動産を担保として求めます。
住宅ローンの返済ができなくなった時は、金融機関が担保である不動産を売却することで回収するケースもあるため、その不動産が担保としてどれくらい価値があるかでも審査の通りやすさが変わってきます。
築年数の古い中古住宅の場合は、担保評価額が低い傾向にあり、最悪の場合は審査に通らないこともあります。
・年収と勤続年数
収入は、住宅ローンの返済能力を判断する上で重要な審査項目であり、その安定性は勤務先や勤続年数によって判断されます。
特に、個人事業主や経営者は、会社員や公務員などの給与所得者に比べて厳しくチェックされる傾向にあります。
■正社員に転職したばかりで住宅ローンの審査に不利になるケース
上記でご紹介したように、住宅ローンを組む上で重視される審査項目には、勤続年数も含まれているため、正社員に転職してから勤続年数が浅い場合は審査で不利になる可能性があります。
特に、以下のケースに当てはまる場合は注意が必要です。
・転職直後の場合
以前は、金融機関の多くが勤続年数3年以上を審査の判断基準にしていましたが、最近は1年未満でも審査基準を満たせるケースが増えています。
ただし、転職直後で半年にも満たない時期に審査を受けた場合は厳しくなることが予想されます。
・転職を繰り返している場合
勤続年数が1年以上でも、過去に転職を何度も繰り返している場合は、審査に引っかかりやすいです。
特に、転職前後の業界や職種に一貫性がない場合、今後も短期での転職を繰り返すのではないかという不安から、一層審査には通りにくいでしょう。
反対に、転職前後で同じ業界や職種であり、なおかつ転職先の財務内容がしっかりしていればクリアしやすくなります。
・転職して年収が下がった場合
転職して年収が下がった場合は、勤続年数が申込要件になっていなくても借入可能額に影響を与える恐れがあります。
また、借入可能額が減るだけでなく、住宅ローンを組んだ後も年収が下がる前と同じ金銭感覚で生活していると、家計にも無理が生じてきます。
そのため、転職先の仕事に慣れて収支のバランスが掴めるようになるまでは、住宅購入を見送って、生活が安定してきたら再度、購入を検討するのも良いでしょう。
・住宅ローンの審査中に転職する場合
住宅ローンの審査は、申込時に提出した書類の内容をもとに判断されます。
申し込みをしてから融資が実行されるまでの期間に転職をした場合、提出した書類と現状の整合性が取れなくなり、それまでの審査や手続きが無効になってしまうことがあります。
審査期間中の転職は、できるだけ避けることが望ましいと言えます。
やむを得ない事情により転職しなければならない場合は、あらかじめ金融機関と相談しながら手続きをすることが大切です。
■転職直後に住宅ローンを申し込む際の手続き
ここからは、転職直後に住宅ローンを申し込む際の一般的な手続きについて解説していきます。
転職直後に住宅ローンの申し込みをする際は、通常必要な申込書類に加えて以下の書類を提出しなければならないことがあります。
・採用通知書や雇用契約書の写し
・年収見込証明書の写し
・転職後の給与明細書の写し
これらの書類は、転職先の会社から発行してもらうことができます。
ただし、採用通知書や雇用契約書、年収見込証明書は、どの会社でも必ず発行しているわけではないので、金融機関から求められた時は、転職先の担当部署に依頼して発行してもらうことになります。
給与明細は、金融機関から指定された期間分を提出しますが、転職直後で指定期間分を用意できない場合は、金融機関に相談して判断を仰ぎます。
なお、金融機関によって必要書類や転職してから申し込みが可能になるまでの期間には違いがあるため、詳しくは必ず利用予定の金融機関に確認してください。
申請後に、追加書類の提出を求められることもあります。
正社員に転職したばかりだからといって、必ずしも住宅ローンの審査に影響するわけではありませんが、注意すべき点も多くあります。
また、転職によって収入が変われば、住宅ローンの返済計画も見直さなければなりません。
転職やマイホーム購入の時期が適切かどうかは、長期的なシミュレーションを行った上で判断して計画的に行いましょう。
ヴェルサスでは、プロのキャリアアドバイザーが一人ひとりのライフプランに合わせて転職のアドバイスを行っています。
転職のタイミングに不安を感じている方は、ぜひお気軽にヴェルサスへご相談ください。
