こんにちは！ヴェルサスのブログ担当です。
アルバイトやパートで働いている方の中には、いつクビになるのか不安を抱えている方もいるのではないでしょうか。
実際、突然クビ宣告されるケースもゼロではありません。
今回は、解雇の前触れやクビになる理由、クビになった時の対処法などをご紹介します。
クビ宣告されてしまった方やクビになった時にどうすれば良いのか知っておきたいという方は、ぜひ最後までご覧ください。
■アルバイトやパートは前触れもなくクビになる？
アルバイトやパートを突然クビになったというケースは少なくありません。
しかし、次のポイントに注目しておくと、クビ宣告を察知することができるかもしれません。
・仕事が暇になる・お客さんが減る
・シフトを減らされる
・早上がりが増える
・自分だけ冷遇される
もちろん、上記のような状態が続いているからといって必ずクビにされると言うわけではありません。
そのため、参考程度に留めておくのがおすすめです。
■アルバイト・パートはなぜクビになるの？
次に、アルバイトやパートがクビになる理由を見ていきましょう。
・経営不振や人件費削減のため
アルバイトやパート先の収益が悪化すると、人件費削減などのために解雇されることがあります。
経営不振などでクビになる場合は、人員整理の必要性、解雇回避努力義務の履行、解雇者選定の合理性、解雇手続の妥当性の要件から妥当と判断された際に解雇されます。
そのため、すぐにクビになるわけではないことから、クビになる理由の中でも特にクビ宣告を察知しやすい理由だと言えるでしょう。
・ミスマッチと判断されたから
条件を満たせるということで採用された場合、雇用後に条件通りに働けず、その後も改善の見込みがない場合などは、アルバイト・パート先とのミスマッチとしてクビになる可能性があります。
他にも、業務内容と相性が合わず、ミスが続く・仕事を覚えられないなどもミスマッチと判断され、クビになってしまうケースなどがあります。
もちろん、突然クビになるわけではなく、指摘や注意されても直らない場合に解雇されることがほとんどです。
・勤務態度が悪いから
勤務態度は、実力や能力とは異なる視点から見られます。
例えば、仕事に対する責任感、積極性、他の従業員との協調性など、働く上で欠かせないポイントのことを言います。
遅刻や無断欠勤を繰り返してしまう、やるべきことをやらない、上司の指示を無視する人は、勤務態度が悪いと言えるでしょう。
もちろん、1度遅刻しただけで解雇になることはありません。
改善の見込みがないと判断されると、解雇に至るのが一般的です。
・犯罪行為をしたから
アルバイトやパート先のお金・商品・備品を盗む犯罪行為はもちろん、仕事が休みの日に犯罪行為をした場合も解雇されることがあります。
一概に解雇されるとは言えませんが、雇用を続ける職場にはリスクが伴うため、クビになる可能性が高いと考えて良いでしょう。
・業務妨害をしたから
アルバイトやパート先の評判を下げるような行為、従業員同士の人間関係を悪化させる行為は業務妨害とみなされます。
業務妨害は、会社の経営にも大きな影響を与える可能性があるため、解雇の原因となるでしょう。
その他職場が公表していない情報をSNSなどで発信する行為もクビにつながることがあります。
■突然クビ宣告されたらどうすればいい？
突然解雇を言い渡された場合は、まずはクビにされる理由をしっかり確認しましょう。
正当な理由がない場合は、不当解雇となり、クビ宣告が無効になります。
従業員と仲が悪い・遅刻や欠勤をした・ミスをした・勤務態度が悪いなどを解雇理由として説明された場合は、正当な解雇理由にならない可能性があります。
先ほどもご紹介した通り、アルバイトやパート先とのミスマッチや勤務態度の悪さは、何度指摘しても改善されない場合でなければ、正当な解雇理由にはならないのです。
指摘された覚えがない、そもそもそんな態度を取った覚えがないという場合は、解雇理由に納得できないと伝え、アルバイトやパート先と話し合うことが大切です。
不当解雇について話し合う場合の準備としては、「解雇理由が記載されている証明書を発行してもらう」「総合労働相談コーナーや労働基準監督署に頼る」ことが挙げられます。
■解雇で最も心配な収入面について
突然クビになると、収入面について不安になる方が多いでしょう。
ここからは、解雇された場合の収入面について見ていきましょう。
・これまでの給料は支払われる
突然クビ宣告された場合でも、働いた分の給料は支払われます。
加えて、30日以上前に解雇予告されなかった場合は、30日以上分の平均賃金を受け取れます。
これを解雇予告手当と言います。
そのため、突然クビを言い渡された場合でも、すぐに生活が困窮するというケースは少ないと言えます。
ただし、雇用契約期間が2ヶ月以内である場合や季節雇用、働き始めて14日未満の労働者などである場合は、解雇予告手当を受け取れません。
加えて、犯罪行為や業務妨害をした労働者、注意を受けても業務態度を改めない労働者などにも解雇予告手当は発生しません。
ちなみに、クビを言い渡されるまで働いていたにも関わらず給料が支払われないという場合は、会社で働いた分の給料、解雇予告手当を請求できます。
犯罪行為などでクビになった場合、解雇予告手当は発生しませんが、働いた分の給料を受け取る権利が消失することはありません。
・困ったら失業手当も活用しよう
解雇された後、なかなかパート先が決まらず、収入面に不安を抱える方は少なくありません。
受給条件を満たせば失業保険の給付を受けられるため、上手く活用しましょう。
失業保険は、手続き完了後すぐにもらえるものではないため、解雇されたタイミングで早めに手続きを行っておくことが大切です。
ちなみに、失業手当を受給できる期間は、原則解雇された日の翌日から1年間となっています。
今回は、クビ宣告される理由やクビになった時の対処法などをご紹介しました。
突然のクビは、生活にも大きな影響を及ぼすため、不安に感じる方が多いでしょう。
しかし、働いた分の給料がもらえるほか、解雇予告手当、失業手当などがもらえるため、すぐに生活が困窮するケースはほとんどありません。
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突然クビになるリスクを少しでも抑えたいという方は、ぜひチェックしてみてください。
