こんにちは!ヴェルサスのブログ担当です。
新型コロナウィルスによって、これまでの働き方の常識は一変しましたが、その中でも特にリモートワークに対する意識が大きく変化したという方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、現在の転職先選びではリモートワークの導入はどれほど重要視されているのか、今後の将来性などについて詳しく解説していきます。
現在転職についてお悩みの方はぜひ参考にしてください。
■転職先選びの条件にリモートワークは必須?
現在転職を考えている方に対し、転職先選びの条件にリモートワークに対応しているかどうかは影響するかという問いをしたところ、全体の約4割弱が「影響する」と回答しました。
年代別に見ると「影響する」と回答したのは20代が最も多く、続いて30代、40代以上と続きます。
しかし、20代は「どちらでもない」に対し「影響する」が上回ったのに対し、30代は「影響する」よりも「どちらでもないがわずかに上回っています。
さらに40代以上に関しては、「影響する」が3割であるのに対し「どちらでもない」が4割以上と大幅に上回っていました。
また、「影響しない」と答えたのは全体の約2割でしたが40代以上がもっとも多く、続いて30代、20代という結果になりました。
このことからも若い世代ほど、転職先選びにリモートワークが大きく影響し、年齢が高くなるほどあまり重要視されていないことがわかります。
しかし、「影響する」と回答した人からは「リモートワークに対応している会社は、社員のことを大切にしていると感じられる」「リモートワークによって、本当に必要な作業とそうでなかった作業があぶり出されたことで、効率が上がっていると感じたから」などの意見が挙がっています。
■リモートワーク実施率の高い業界や職種
転職先選びにリモートワークを行っているかどうかが影響していることはわかりました。
しかし、実際にはリモートワークを導入できるかどうかは業種や職種によって大きく異なります。
内閣府の行った「第2回新型コロナウィルス感染症の影響かにおける生活意識・行動の変化に関する調査」では、リモートワークが最も実施されている業界は情報通信業(IT業界)で65.6%という結果でした。
次に電気・ガス・水道業のいわゆるインフラ系が続きますが、その実施率は35.2%と1位の情報通信業に比べて大幅に低下していき、その後は金融・保険・不動産業29.0%、製造業28.9%と続いていきます。
一方、最もリモートワーク実施率の低い業界は保育関係の1.4%でした。
このように、保育や医療・福祉、運輸業など対面での作業がどうしても求められる職種については、リモートワークに切り替えるのが難しいことがわかります。
また、Webクリエイティブ職やIT技術職、企画やマーケティングなど普段からパソコンを使用しデスクワークの多い職種はリモートワークの実施率も高くなっていますが、中には社外へ持ち出すことのできない情報などもあるため、全ての業務をリモートワークにするのは難しいのが現状です。
ただし、これまでリモートワークには向いていないと言われていた業界や職種であっても、ツールや業務体制を工夫し整えたことで、リモートワーク導入に成功した事例もあります。
つまり、リモートワーク実施率の高い業界や職種だからといっても、実際の状況はその会社によって大きく異なるため、転職先を探す際にはリモートワークの導入率やしやすさにあまり影響されないことが重要です。
■リモートワークを含む「働き方改革」の将来性
新型コロナウィルスの流行によってリモートワークは一気に知名度を上げ普及したかのように見えますが、実際にはどうなのでしょうか。
全国求人情報協会が行った調査では、1回目の緊急事態宣言の解除後、「ほぼ出勤勤務をしていた」と答えた人の割合が3割から6割へ大幅に増加しており、一見リモートワークは定着せず以前の同じに戻ってしまったかのように思えます。
しかし、専門家によるとあくまで緊急事態という一時的な理由で急遽テレワークを導入した企業が多かったため、解除後は出勤している人の割合は増えているものの、リモートワークという取り組み自体は今後も普及していくのではないかと考えられるとのことでした。
リモートワークは「ダイバーシティ」と呼ばれる多様な働き方の一環で、以前から推進されていました。
今回緊急事態を機に取り入れたことで、これまで自社での導入は難しいと考えていた経営者からも「やってみたら意外とできた」との声が上がっています。
このことからも、今後はリモートワークを含めた働き方がますます多様化し、仕事内容やライフスタイルによって出勤かリモートワークなどを柔軟に選べる企業の人気が高まっていく可能性があります。
しかしながら、中にはリモートワークを導入したことで生産性が下がったという企業も存在するのも事実です。
そのため、さらにリモートワークを普及させるには、事業の生産性を向上させることが必要不可欠ですが、現時点では、多くの企業は業務のどの部分がリモートワークに向いているのか、いないのかを試している段階です。
新型コロナウィルスが落ち着いた暁には、リモートワークを実施しているか、していないかのどちらかではなく、それぞれの良い所を組み合わせた柔軟な働き方に対応した企業も増えてくるのではないかと推測できます。
リモートワークが多くの企業で普及したことで、実施の有無が転職先を選ぶ際に影響している人も少なくなく、それは若い世代ほど顕著に現れています。
しかし、「柔軟な働き方に対応している環境が良い」とリモートワークの導入を重視している人もいれば、「コミュニケーションが取りづらく働きにくい」と感じる人もいるかもしれません。
リモートワークの導入は不要な業務をあぶり出したり、多様な働き方を可能にしたりとこれからますます普及していくと考えられますが、自分の選択肢を狭めないためにもあくまで転職先を探す際の一つの条件候補として考えるに留めておくのがおすすめです。
転職を考えている方はぜひ、ヴェルサスまでご相談ください。
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