こんにちは！ヴェルサスのブログ担当です。

転職先を考えた時、仕事の内容や給与を重視する方は多いですが、次点で取得できる休日の日数が気になる方は多いでしょう。

土日休みなのか、年間休日の日数はどれくらいなのかなども働く上で大切な判断基準になります。

休日日数は会社によって異なりますが、もし転職先の年間休日日数が90日だった場合、日数の少なさから何か問題があるのか心配な方もいるでしょう。

そこで今回は、転職先の休日日数が90日に設定されていた場合と、平均はどれくらいなのか、働く上でのデメリットについて解説します。

転職活動中の方はぜひ参考にしてください。

 

 

■年間休日の平均は約120日！年間休日90日は違法になる？

 

・年間休日の平均は120日

 

年間休日90日と言われても、具体的にどれくらいの休日なのか想像しにくい方もいるでしょう。

年間で90日のお休みを12ヶ月で割ると「毎月7日間の休み＋6日間のお正月・お盆休み」といった休日日数になります。

つまり、週に1～2回＋αのお休みがあると考えて良いでしょう。

厚生労働省が令和3年に発表した「就労条件総合調査結果の概況」によると、年間休日数の平均は「116.1日」です。

年間休日数が90日未満の会社は平均以下であり、その割合は全体の15.8%しかないことも読み取れます。

転職先が自分にとって魅力的に映ったとしても、年間休日が90日の会社が一般的な休日日数よりも少ないことは懸念材料の1つとして押さえておくべきでしょう。

ちなみに、土日祝日すべてお休み（カレンダーどおりのお休み）の場合、年間休日は「120日」になります。

年間休日日数の平均とほぼ同じ日数なので、家族がいる方など休祝日をしっかり取りたい方は120日を判断基準にしても良いかもしれません。

 

・年間休日90日は違法ではない

 

年間休日90日は平均と比べてかなり少ないので、「違法ではないのか？」と考える方もいるでしょう。

しかし、実際のところ労働基準法に反していなければ違法にはなりません。

労働基準法第35条の内容は「会社は1週間に1日、または4週間のうち4日の休日を与えなければならない」というものです。

年間で考えると365日のうち少なくとも53日以上の休日を取得できていれば、法律上問題ありません。

また、労働基準法には休日日数の決まり以外に、労働時間の規制として1日8時間・週40時間という定めがあります。

その場合であっても労働時間を1日7時間設定にすれば必要な休日数は68日になり、違法ではなくなるので問題ないのです。

他にも36協定が結ばれている場合では、週に40時間以上働いていても時間外手当が支給されていれば違法にならないケースもあります。

このように、年間休日の日数が少なかったとしても、働き方次第で違法にならないケースがあるということです。

 

 

■年間休日90日の仕事は実際どうなの？問題点は何？？

 

若い方や仕事が好きな方は、バリバリ働きたいから休日の少なさを問題視しないかもしれません。

しかし、多くの方にとって休日が少ないのは不安要素であり、実際に働く上でもデメリットが多いので注意が必要です。

ここでは、実際に年間休日が90日だった場合のデメリットを3つご紹介します。

 

 

・体が休まらない、精神的にツラい

 

週に1回しかお休みがないということは、1日休んだらその後6日間連続で勤務することになります。

週1回の休日をゆっくり休息できる時間に当てられれば良いですが、実際は勤務日にできなかった用事を済ませるなど、ゆっくりできないケースも多いです。

体力面で疲労が蓄積する以外にも、休息が十分に取れない日々が続くと精神面でも負担を感じやすくなります。

また、年齢を重ねるにつれて体力も衰えてくるので、仕事を続けることが難しくなる場合もあるでしょう。

 

 

・お休みが取りにくい環境

 

年間休日が90日の会社であれば、他の同僚も同じような環境とスケジュールで働いている場合が多いです。

周囲の同僚が休まず働く中、プライベートで休日を取る、クリスマスやGWに休むなど、一人だけお休みを取ることを気まずく感じる方もいるでしょう。

休日中の仕事を頼みづらいこともあり、年間休日が多い会社と比べて有休が取りにくい傾向にあります。

 

 

・プライベートの時間が充実しない

 

休日が少なく、家族や友人は土日休みの方が多いので、プライベートを充実させるのは難しくなります。

連休の取得も限られるので、数日かけて旅行へ行くこともなかなかできません。

また、週に1回のお休みなので、仕事の疲れが溜まっていて出かける気力がなくなる可能性もあります。

そうなればリフレッシュもできず、楽しみもないのでストレスが溜まり、仕事に対するモチベーションも下がってくるでしょう。

 

 

・働いている割に給料が低い

 

時給制であれば働けば働いた分だけ受け取れる金額も多くなります。

働いた分給料に反映されるので、やりがいを感じられるでしょう。

しかし、月給が定まっていた場合、同じ給料でも年間休日90日の会社より労働時間の短い年間休日120日の方が「給料が高い」と感じやすいです。

労働時間の上限まで働いているのに休日の多い会社より給料が低くなる傾向にあることは、あらかじめ理解しておきましょう。

 

 

■デメリットを考慮して慎重に転職先を決めよう！

 

スキルアップのために少ない休日を仕事に充てるのもアリだと考える方はいるでしょう。

また、特にすることもないからと年間休日90日でも問題ない方もいるかもしれません。

確かに仕事で重要なのは、お休みの多さだけではありません。

しかし、8割の会社で年間休日が100日以上に設定されているのに、あえて年間休日が少ない会社を選ぶ必要はありません。

令和2年就労条件総合調査によると、会社の規模が小さいほど年間の休日日数が少ない傾向にあることがわかります。

年齢を重ねても将来的に休みが少ない中でその仕事を続けていけるのか、自分はどういう働き方がしたいのかなど、将来設計をしつつ慎重に転職先を決めましょう。

 

 

今回は年間休日が90日の転職先について、違法なのか、また働いた場合の問題点などを詳しく解説しました。

休日の少なさは体力的にも精神的にも負担が大きく、休日が充実しにくいというデメリットがあります。

目先の就職に捉われず、自分に合った雇用条件の会社を慎重に選ぶことが大切です。

ヴェルサスでは、経験豊富なキャリアアドバイザーが転職活動のサポートを行っています。

多くの求人を取り扱っているので、希望の転職先についてもアドバイスが可能です。

転職活動で悩まれている方は、ぜひお気軽にご連絡ください。