こんにちは!ヴェルサスのブログ担当です。
転職を考えた時、もっとプライベートを大切にできる職場を選びたい、仕事以外にもやりたいことがあるという理由で、週休3日の正社員を目指す方は多いのではないでしょうか?
休日が増えると、体だけでなく心の負担も少なくなり、よりのびのびと仕事に打ち込めるため、週休3日制は注目度が高いです。
しかし、求人を探す際、週休3日制を導入している企業が見つけられないと悩んでしまうケースは少なくありません。
今回は、そんな週休3日制の求人について、働き方や給与、週休3日で働くメリット・デメリットについてご紹介します。
週休3日の正社員求人をお探しの方は、ぜひ最後までご覧ください。
■正社員で週休3日勤務が可能な職場はある?
週休3日制は非常に注目されている制度で、大企業に限らず、様々な企業からも関心を持たれています。
しかし、現状週休3日制を導入している企業は、1割にも満たないと言われています。
職種や業種、待遇などにこだわりがない、飛び抜けたスキルを持っている方などであれば見込めるかもしれませんが、条件の良い企業に転職したい、やりたいことができる職場が良いという場合は、非常に狭き門であると言えるでしょう。
とはいえ、導入は進んでいないものの、週休3日制に関心を持つ企業が多いのは事実です。
今すぐに増えることはなくとも、時が経てば増加していく可能性が高いです。
■働き方や給料に大きな変化はある?
休日が増えると、企業側にとっても「生産性向上」や「離職防止」、「求職者の増加」などのメリットがあります。
しかし、1日休みが増えることによって、業務に支障が出てしまうかもしれません。
その分、働き方や給料にしわ寄せがきてしまうのではないかと考える方が多いのではないでしょうか?
実は週休3日制には3つのパターンがあり、それぞれ働き方や給料が異なります。
・休日だけが増えるパターン
仕事量と給料は変わらず、休日だけが増えるパターンを「給与持続型」と言います。
週休2日制と比べると、仕事量が4/5まで少なくなりますが、給与自体に変化がないため、社員にとっては1番メリットが大きいパターンと言えるでしょう。
ただし、企業側からすると、実質的に人件費が増加します。
理想的なパターンではありますが、現実的に難しいと考える企業が多いのではないでしょうか?
・1日の労働時間が増えるパターン
「総労働時間維持型」は、簡単に説明すると、今まで5日でこなしてきた仕事量を4日で行うパターンです。
総労働時間が変わらないため、給与にも変化はありません。
多くの場合、今までは1日8時間勤務だったのが、10時間勤務に変わることになるでしょう。
総労働時間維持型を採用している企業は比較的多いですが、社員の負担が大きくなることから、あまり現実的ではないかもしれません。
・収入が減るパターン
1日の労働時間はそのままに、その分収入が減るパターンを「給与減額型」と言います。
労働時間が週40時間から週32時間となるため、従来よりも20%ほど給与が減少してしまいます。
休日は増えるものの、給料が減ってしまうため、デメリットが大きいと感じる方は多いでしょう。
しかし、人件費の増加にはならないため、企業にとってはメリットのあるパターンと言えます。
■週休3日で働くメリット
休日が増えること自体は嬉しいことですが、実際週休3日で働くメリットにはどのようなものが挙げられるのでしょうか?
・プライベートがより充実する
週休3日で働くメリットとして挙げられるのは、やはりプライベートを充実させやすくなる点でしょう。
単純に休日が1日増えるだけで、出かける範囲や幅が広がるものです。
資格の取得やスキルアップに充てる時間も捻出できるため、副業などについても考える余裕が出てくるかもしれません。
・メリハリを付けやすくなる
プライベートが充実することによって、仕事とのメリハリを付けやすくなるのも週休3日のメリットです。
しっかりと休息が取れるため、体も心も万全な状態で仕事に望めます。
モチベーション向上にも効果があり、仕事が楽しいと思える・アイデアがどんどん浮かんでくるといったケースも少なくありません。
総労働時間が減っても業務効率がアップするため、生産性の向上にもつながるかもしれません。
■週休3日で働く場合に気を付けたいポイント
週休3日制には嬉しいメリットがありますが、注意しておかなければ大きなデメリットになってしまうこともあります。
ここからは、週休3日で働く場合に気を付けたいポイントについてご紹介します。
・給料が減ってしまう
パターンによっては給料が減ってしまう可能性があります。
休日が増えて楽しみたいことができても、給与が減ってしまうと、趣味などにかけられるお金が限られてきてしまいます。
家庭を持っている場合は、週休3日制導入による給与減少がかなりの痛手になるでしょう。
週休3日制の企業に入社する場合は、納得できる給与なのかを確認することが欠かせません。
特に給与減少型の場合は、休日と給与どちらが必要かを天秤にかけ、入念に検討することが大切です。
・長時間労働を余儀なくされる
総労働時間維持型の場合は、1日の労働時間が増えるため、長時間労働になってしまうことがほとんどです。
給与持続型や給与減少型の場合でも、業務量が変わらなければ、1日に終わらせるべき仕事が増えることになります。
その結果、労働時間が長くなり、必然的に長時間労働を強いられてしまうのです。
長時間労働によって疲れが溜まりやすくなり、休日に出かけたくても動けないといったケースも少なくありません。
総労働時間維持型が採用されている場合は、長時間労働に適応できるかどうかしっかりと考えることが大切です。
週休3日制を導入している企業はまだまだ少ないです。
しかし、注目度が高いこと、社員だけでなく企業側にもメリットがあることから、今後導入する企業が増える可能性は高いでしょう。
週休3日制を導入していても、給与が減ったり、1日の労働時間が増えたりすることもあるため、応募する時は注意してください。
ヴェルサスでは、週休3日制の正社員求人も取り扱っています。
総労働時間維持型や給与減少型だけでなく、給与持続型も豊富に取り揃えているため、気になる方はぜひチェックしてみてください。