こんにちは！ヴェルサスのブログ担当です。
みなさんは、副業に興味ありますか？
最近、副業を認めている会社も増えているため、そんな働き方をしてみたいと思っている人もきっといるでしょう。
副業が認められている企業で働けば収入アップにつながるため、趣味を充実させたり、将来に備えて資産運用したりしやすくなります。
今回は、転職者が求めている副業OKな企業について解説していきます。
■副業の定義と注目されている理由
副業は、企業に勤めていて本業を持つ人が副収入を得るために行うものです。
また、主婦のアルバイト、フリーランスの掛け持ち、不動産投資、株式投資なども副業に含まれます。
基本的には、本業があってこその副業だと思われていますが、はっきりとした定義はありません。
副業ではなく、サイドビジネスや複業、パラレルワーク、アルバイト、内職などと呼ばれる場合もあります。
そんな副業が注目を集めているのは、働き方改革が大きな要因になっていると考えられます。
残業や持ち帰りの仕事が禁止され、テレワークを導入する企業も増えてきました。
通勤時間をはじめ、仕事関連における制限が減ったことで、自由な時間が増えるようになってきたのです。
自由な時間を少しでも有効活用するために、副業を始めようと考えるケースが増えています。
■転職者は副業に興味があるのはなぜ？
インターネットの普及により、ネット環境とパソコンがあればどこにいてもできる仕事が格段に増えました。
自宅でも簡単に始められる仕事もたくさんあるため、少しずつ始めようとしている人もいます。
最近では、企業に勤めるだけでは将来の安定性に欠けるという考え方もあるため、将来に備えた資産構築のためにも副業をやるべきだと考える人も増えつつあります。
副業の中でも、文章を作成するライティングの仕事は人気が高いです。
記事のテーマは多岐に渡るため、自分の趣味やこれまでの経験を活かしてお金を稼げます。
その他にも、レビュー作成やデータ入力などタイピングができればどなたでもスタートできる副業が多く存在しています。
専門的な知識がある人なら、プログラミングやデザインなどの仕事を請け負うことも可能です。
■副業をNGとしている企業側の理由
副業は非常に魅力的ですが、NGとしている企業もあります。
では、どうしてNGとしているのかその理由をみていきましょう。
・本業に支障が出る可能性がある
副業はあくまでもサブ的な収入を得るための仕事です。
しかし、そちらにばかり力を注いでしまうと、本業に支障が出る場合があります。
そうなると雇っている企業側が不利益を被るため、副業をNGとしているケースが多いです。
・情報漏洩のリスクがある
情報漏洩のリスクを不安視し、副業を禁止している企業もあります。
競合で副業をしていた場合、機密情報が万が一流出してしまうと、大きなダメージを受けかねません。
競合ではなくても、何らかのタイミングで企業秘密の情報が漏れてしまう可能性がないとは言い切れないでしょう。
つまり、いずれにしても本業の仕事をしている企業にとってネガティブな結果をもたらしかねないと言えます。
こうした事態を避けるために、副業を禁止する企業はまだまだたくさんあります。
・労働時間が把握できない
労働時間が把握できなくなってしまうことも、副業を禁止する理由の1つです。
企業は、労働時間を把握する義務があるため、副業を全面的にOKと言えないケースも多いです。
労働時間をきちんと把握できていない場合、労働基準監督署から指摘を受ける可能性もあります。
労働時間を把握できていないということは、労務管理ができていないとみなされるからです。
・技術が流出する
技術の流出を懸念し、副業を禁止する企業も多く見られます。
本業で身に付けた技術が他に流出してしまうと、競争力が奪われる原因になります。
状況によっては、倒産など大きなダメージにつながる可能性も否定できません。
副業をNGとしている企業側の理由には、このような点が挙げられます。
いずれも禁止している企業に何らかの不都合が生じる可能性を懸念していることがわかります。
■副業OKな企業は多く存在するのか？
副業OKな企業は、以前と比べてみると増えています。
その割合は、およそ5割にのぼると言われています。
最後に、その理由や割合についてみていきましょう。
・副業を解禁している理由
副業を解禁している理由としては、社員の収入を補填する、社員のモチベーションをアップさせるといった点が挙げられます。
新型コロナウイルスの影響により、経営状況が悪化する企業も増えています。
そんな中、社員の収入を考慮して副業を認めるようになった企業もあるのです。
副業によってモチベーションがアップするだけではなく、本業にも役立つ知識やスキルが身に付く場合もあります。
それも踏まえて、副業を解禁する企業の割合は右肩上がりとなっています。
・副業OKとする企業の割合
すでに副業・兼業を認めている企業が全体のおよそ5割、将来的に認める・拡充する予定の企業の合計はおよそ6割（現在認められていて将来的にも拡充する予定、現在一部認められていて将来的には拡充する予定、現在は認められていないけれど将来的には認められる予定がそれぞれ）となっています。
業種別にみてみると、医療・介護・福祉が一番多いおよそ6割、それに続くのはサービス・レジャーで5割強となっています。
医療・介護・福祉で副業を認めているケースが多いのは、基本的な収入が低いことが理由として挙げられるでしょう。
副業OKの企業からは、柔軟な対応ができるようになったなどの声が聞かれています。
スキルアップができれば、企業側にとってのメリットも大きいので、導入する価値があると考えるケースも増えているのでしょう。
副業を認める会社の数は、以前よりも増えているので、あえてそのような仕事を探そうとする人もいます。
副業ができればその分収入も増えるため、将来に備えた資産形成もしやすくなるからです。
また、副業を認めている企業は自由な働き方ができる所も多いので、自分の裁量で仕事をしたいと思っている人にもおすすめしやすい場合があります。
もしも、転職を考えていて、副業OKな会社を探しているなら、ぜひヴェルサスまでご相談ください。
ヴェルサスでは、それぞれのニーズに合う仕事を紹介させていただきます。
