こんにちは!ヴェルサスのブログ担当です。
何の前触れもなくシフトを減らされて、辞めるべきか悩んでいる方は少なくありません。
特にアルバイトやパートのように働いた分だけ給料をもらえる時給制の場合、シフトの減少はそのまま収入減につながるため、生活にも支障をきたしてしまうでしょう。
この記事では、そんなシフトカットが発生する主な理由や対処法を紹介します。
シフトカットにお悩みの方はぜひ参考にしてください。
■シフトカットとは?具体例を解説
会社の都合によってアルバイトやパートなどのシフトを減らすことをシフトカットといいます。
シフトカットが行われる事情は様々ですが、以下では主な事例は以下の通りです。
・決められていたシフトから直前になって外された
シフトで出勤が決まっていたにも関わらず、会社の指示により勝手にシフトから外されるのは、会社都合のシフトカットに当てはまります。
・仕事がないからと本来のシフトよりも早く切り上げさせられた
「客足が鈍い」「仕事がない」といった理由で、もともと決まっていた勤務時間よりも早く切り上げさせられるのも、会社都合のシフトカットに該当します。
・最初に決めた勤務日数よりもシフトに入れる日が少ない
労働契約で定めた契約上の勤務日数よりも実際にシフトに入れる日が少ないのも会社都合のシフトカットと言えるでしょう。
労働契約で勤務日数を定めた場合、従業員はその日数を働く義務を、会社は労働環境を整え、その労働に対し賃金を支払う義務を負います。
■シフトカットが起こる主な理由とは?
そもそもなぜ急にシフトが減らされるシフトカットが起こってしまうのでしょうか。
以下では、シフトカットが発生する主な理由を紹介します。
・経営が傾いた
会社の経営状況が悪くなり、従業員にこれまで通り給料を支払うことが難しくなると、シフトを減らされることがあります。
この場合、もっとシフトを増やしてほしいと働きかけるのは難しいでしょう。
シフトを増やすと人件費も増えるため、経営をさらに圧迫する可能性があります。
最悪の場合、会社が倒産し仕事を失う可能性もあるため、次の職場を探すのも一つの方法です。
・勤務態度に問題がある
当日欠勤や無断欠勤を繰り返すなど勤務態度に問題がある場合、シフトカットされることがあります。
急に休まれてしまうとその分他の従業員の負担になったり、急遽シフト調整したりしなくてはいけないからです。
会社としては、働きぶりが安定しない従業員よりも、確実に出勤しトラブルなく働いてくれる従業員をシフトに入れたいのはある意味当然のことです。
もしも、自分の働きぶりに思い当たる点があるならば、失った信頼を取り戻すためにも、誠意をもって働くことが大切です。
・従業員が増えた
勤務先で新たに従業員を雇った場合、シフトを減らされることがあります。
この場合、新人の教育担当になるなど仕事を任せてもらえるように取り組むことで、シフトを増やしてもらえる可能性があります。
・本部から人件費を減らすように言われた
全国チェーンのお店では、経営がうまくいっていない場合、本部から人件費を減らすよう求められることがあります。
この場合、店長に権限はないため、転職を検討するのも選択肢の一つです。
・能力や適性に問題がある
人間には向き不向きがあり、体を動かす仕事が得意な人もいれば、もくもくと作業するのが得意な人もいます。
もし、仕事内容と能力が見合っていない場合、適性がないと判断されシフトが減らされる可能性があります。
仕事探しをする際は、自分の得意なこと、向いていることを明確にした上で選ぶことが大切です。
■シフトカットされたときはどうすればいい?対処法を解説
もしも、勤務先からシフトカットされた場合、どのように対処すれば良いのでしょうか。
以下では、シフトを減らされた際の対処法を紹介します。
・相談してみる
まずは、シフトを増やしてもらうことは可能か、勤務先の責任者に相談してみましょう。
その際は、勤務日数や時間数が記載された労働条件通知書を持参することをおすすめします。
労働条件通知書は人を雇う場合、正社員やアルバイトなどの雇用形態に関わらず、作成しなければならないものです。
・自分の仕事をきちんとこなす
経営不振や本部からの命令などどうしようもない理由でないのであれば、自分の仕事をきっちりこなすことができるよう真面目に働きましょう。
仕事にきちんと取り組み、周囲の人とも良好な関係を築くことができれば、自然とシフトに入れる日も増えるでしょう。
・他の仕事を探す
頑張ってもシフトカットが改善されないのであれば、他の仕事を探すのも選択肢の一つです。
アルバイトやパートを掛け持ちすれば、万が一どちらかの仕事がシフトカットされても、もう一つの仕事があるため、生活への影響を最小限に抑えることができるでしょう。
・悪質な場合は訴えることも!
悪質なシフトカットは、違法な可能性があります。
労働基準法では、最初に定めた労働条件は、合意なく勝手に変更することはできません。
それにも関わらず会社都合でシフトカットした場合、「使用者の責に帰すべき事由による休業」に該当するため、本来であれば休業手当を支払う義務が発生します。
シフトカットされる理由によっては労働基準法違反に該当することもあるため、もしも会社都合のシフトカットに納得できない場合は、人事部や労働基準監督署に相談するとよいでしょう。
今回は、前触れなくシフトが減らされるシフトカットについて、事例や具体例、対処法を解説しました。
会社都合のシフトカットは、理由によっては法律違反に該当し、悪質な場合は訴えることも可能です。
ただし、勤務態度や働きぶりを改めることで、改善することもあるため、慎重に検討することが大切です。
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