こんにちは!ヴェルサスのブログ担当です。
ブラック企業という言葉を聞いたことがありますか?
実は、ブラック企業の定義は明確にされていないものの、長時間残業が日常であったり、過酷なノルマが課せられていたり、賃金の不払いやハラスメント行為があったりする企業が該当します。
社会問題になりつつも、多くの人を悩ませるブラック企業はまだまだ後を絶ちませんが、厚生労働省は労働基準関連法令の違反が明らかになった企業については、インターネットなどで公開しています。
近年では、このような情報を参考にしながら就職・転職活動を行う人もが増えてきましたが、違反ギリギリの企業が存在するのも事実です。
そのような企業を避け、就職・転職を成功させるためには、一体どのようなことに注意すれば良いのでしょうか。
今回は、ブラック企業の見分け方についてご紹介していきます。
就職・転職活動を行っている方は、ぜひ最後までご覧ください。
■就職四季報を参考に
入社3年後の離職率は、ブラック企業として見なす材料になる貴重な情報です。
面接などで離職率について質問するのも1つの方法ですが、もっと簡単にチェックする方法が存在します。
それが「就職四季報」です。
就職四季報とは、学生などが就職活動を行うにあたって活用する企業研究書籍のことを言います。
会社四季報の情報を基にしたデータが記載されているので、企業について詳しく知りたい時に非常に便利なのです。
もちろん、3年後の離職率についても記載されているので、ブラック企業を見分けることも可能です。
業種によって平均値は変動しますが、3年後の離職率の平均は約3割とされています。
3年後離職率が3割を上回っている企業は、ブラック企業である可能性が高いので、注意が必要になります。
さらに細かく見ていきたい場合は、男女別の定着率データもチェックしてみてください。
定着率とは、企業に残っている社員の割合のことを言います。
男女別の割合が見られるため、産休・育休などの取りやすさの参考にすることも可能です。
また、就職四季報にデータを公表していない企業にも注意してください。
なぜなら、離職率が3割を上回る企業である可能性があるからです。
離職率が公表されていない企業については、従業員数と採用者数を見比べると見えてくるものがあるかもしれません。
毎年多くの人を採用しているにもかかわらず、従業員数が極端に少ない場合は、離職率が高い可能性があるなど、様々な分析ができます。
就職・転職を絶対に成功させたいという方は、ぜひ就職四季報をチェックしてみてください。
■抽象的なアピールに注意
企業が従業員を募集するために活用する求人サイトですが、実は非常に多くの費用がかけられています。
費用をかけているからには、やはり何としてでも従業員を増やしたいと考えているはずです。
そのため、やりがいや喜び、感謝などの抽象的な言葉でアピールする企業が少なくないのです。
例えば、「お客様からの感謝の言葉でやりがいを感じる」「プロジェクトをやりきった後は達成感でいっぱい」など、実際の業務内容について詳しい説明が記載されてないこともあります。
実際に入社すると、無理難題なノルマを課せられたり、責任を押し付けられたりするなど、過酷な労働を強いられるケースが後を絶ちません。
抽象的なアピールが多い企業の求人情報に関しては、全てを真に受けないようにしましょう。
業務内容などに疑問・不安がある場合は、面接前に直接問い合わせたり、先ほどご紹介した就職四季報を活用したりするとブラック企業を避けられるはずです。
■給料の内訳を知るのも大切
希望条件の中でも優先順位が高くなる「給料」についても、企業を見分ける材料として役立ちます。
給料は、労働の対価として支払われるべきものなので、働きに見合った報酬がない場合は劣悪な環境と言っても過言ではありません。
合計の給料が最低賃金を下回っているのはもちろんのこと、残業代が出ないなどの企業はブラック企業と認定する必要があります。
しかし近年では、労働基準監督署が厳しくなったことで、残業代を支払わない企業が発見されやすくなりました。
とはいえ、ギリギリのラインを潜り抜けて残業代を抑えようとする企業も多く存在しているのです。
例えば、「基本給は安く設定されているが、固定の残業代が出るため、合計の給料は平均くらい」というケースがあります。
一見良心的な企業に見えるかもしれませんが、固定の残業代がない基本給23万円の人と、固定の残業代がある合計給料額23万円の人ではかなりの差が生まれてしまうのです。
もちろん、残業量に見合った金額を固定残業代として設定している企業も存在します。
給料の内訳をしっかりと確認して、給料額が対価として相応しいのかをチェックしてみてください。
■社名+いくつかのキーワードで検索
ブラック企業を見分ける時は、インターネットを活用することも非常に大切です。
近年では、入社を希望する社名と「評判」や「口コミ」などで検索にかける人が増えてきています。
検索をかけると、現役の社員や元社員が体験したことや感じたことを知ることができます。
さらに詳しく知りたい場合は、「解雇」や「うつ病」、「パワハラ」などのキーワードで検索するのもおすすめです。
企業が起こした問題や、被害に遭った従業員のリアルな声などが分かるため、ブラック企業か否かの判断材料になるのです。
リアリティのある声を知れる一方で、インターネットの情報を全て鵜呑みにするのは危険です。
多くの社員が同じような不満を持っていたり被害にあっていたりする場合は、その企業を慎重に調べてみるようにするなどの工夫をしてみてください。
また、裁判や事件について検索することも重要です。
労働訴訟の判決が下されたケースはもちろん、過労死させてしまったなどのケースは、事件として取り扱われます。
インターネットでもそのような情報をチェックできるので、できるだけ確認しましょう。
今回は、ブラック企業の見分け方についてご紹介してきました。
ブラック企業は、ありとあらゆる方法を使って新たな従業員を採用し、被害者を出しています。
就職・転職が難しいとされている現代では、希望の就職先を見つけるまでにもかなりの時間がかかります。
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